中国・上海の末路

2010年9月9日 Forbes.com)



 “百万の真実”【訳注】があるとされ、地球上で最も急激な社会的変化を遂げつつある中国は、いかなる予測も無力にみえる。だが私はあえて、どんな預言者でもしり込みするような大胆な予測をしてみたい。今後十年の中国について、確実に言えることが三つあると思っているのだ。

 まず、今の時代は“中国の世紀”と呼ばれるようになるだろう。中国はちょうど日本を抜いて世界第2位の経済大国に躍り出たばかりであり、首位の米国も射程圏内に入った。

 だが中国の世紀は短命だろう。長くても数年。世界史上最も速く過ぎ去る“世紀”になりそうだ。2011年末までに中国の経済成長率は2ケタを割り込むだろう。国内総生産(GDP)は10年にわたる減速が始まる。

【記事リンク】
・In Depth: U.S. Companies That Invest Big In China
(深読み:中国に大型投資する米企業)
・A New Way To Invest In China
(新しい対中投資法)
・China and India: Still Hungry for Coal
(石炭にまだまだ貪欲(どんよく)な中国とインド)
・How EBay Failed In China
(イーベイはいかにして中国で失敗したか)
・Characteristics Of The New China
(新しい中国の特徴)
 なぜそんなことがあり得るのか?現在の中国の経済成長率はシンガポールに次ぐ世界第2位だ。しかし超のつくこの急成長は幻影のようなものだ。中国も米国の先例に倣い、炭鉱業が衰退し、中小の製造業や小売業も減少する新たな現実に適応していかなければならない。

 だが中国の内閣に相当する国務院は2008年11月、政府支出によってそうした適応の痛みを回避することを決めた。こうして昨年、1兆1000億ドルという見事な景気刺激策を実施した結果、同年上半期の経済成長率は11.1%という高水準に達した。だが不幸なことに、中国ではたいていのモノが有り余っている。居住用マンションはどうか? 8000万戸もの空室があるなどということが信じられるだろうか? それでも控えめすぎる評価かもしれない。新築物件の空室率は50%を大きく上回り、北京では65%以上と見られる。

 今後想定されるシナリオは2つしかない。たいていの国でそうなるように不動産市場が崩壊するか、中央政府が人為的に市場を支えるかである。中国の指導部は後者を選択する可能性が高く、そうなればごくわずかな経済成長が何年も続くような政策を取らざるを得ない。バブル崩壊後の日本を考えてみると良い。中国の停滞は日本より深刻になるだろう。2013年には日本は再び中国を追い越し、世界第2位の経済大国に返り咲くだろう。

 第2に、2015年までに200万人の難民が発生するような環境災害が起こるだろう。今や季節ごとに何らかの大災害が起こるようだ。今年は明朝以来の深刻な干ばつに見舞われた。畑の穀物が枯れ果てる中、飢餓に苦しむ北朝鮮の人々に倣い、野草で食いつなぐ人々も出た。その後は一転大雨となり、一度の嵐では25万人が自宅から避難しなければならなくなった。

 たった1件の環境災害で、200万人もの人々が家を失うものか、と驚くかもしれない。だがこれもさほどとっぴな予測ではない。世界銀行は2020年までに中国では3000万人もの環境難民が生まれる可能性があると見ている。個別の自然災害ではなく、全般的な水不足がその原因だ。

 第3に、中国の人口は2020年までにピークに達する。人口統計学者の間では現在、その時期を2025~2030年と見るのが一般的だ。だが彼らは常に人口成長の鈍化を過小評価してきた。中国政府の統計学者らの名誉のために言い添えておくと、彼らは自分たちがどれほど間違っていたかを認め始めている。

 これから人口増加の減速が続くだろう。新生児の性別の異常な偏り(公式統計では女児100人に対し、男児119人以上)は、今後さらに深刻な問題となる。簡単にいえば、女性が足りないのだ。しかも率直に言って、他の東アジアの国々と同様に、大都市に住む中国の女性は何百年来の社会規範を拒絶し、出産を先延ばししたり、まったく子供を生まない人が増えている。最初に野放図な人口成長を奨励し、その後は厳しく取り締まるといった数十年にわたる中国政府の無謀な人口政策のツケが回ってくるのだ。

 こうしたことから、現在の中国に対する思い込みは捨てた方がいい。10年後の中国は我々の目に、今とはまったく違う姿に映っていることだろう。

【訳注】ストックホルム国際平和研究所で中国問題を担当するリンダ・ヤコブソン氏の著書名「A million truths: A decade in China(百万の真実:中国での十年間)」(2000年)より

by Gordon G. Chang

<ゴードン・G・チャン氏は『やがて中国の崩壊がはじまる』(草思社、2001年)の著者で、Forbes誌に毎週コラムを寄稿している。>

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by akikonoda | 2010-09-21 16:28 | 記憶
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